株主優待は縮小の傾向を迎える!?②

他!

株主優待が維持されやすいケース

 

前回の記事で私が株主優待投資そのものに

以前ほど前向きではない理由を挙げておりますが、

それでも株主優待が維持されやすいケースもあると思っております。

まず前提として、業績や財務状況が安定していることで優待継続の信頼性は高くなります。

 

〇株主優待そのものが会社の宣伝になる場合

わかりやすい例は、飲食業界の株主優待です。

それそのものが会社の宣伝にもつながります。

実際、コロナ禍において

飲食業界は配当金が無配になっても、

株主優待は継続する傾向がありました。

(制限なく使用できるものではなく、

割引券だとさらに維持はされやすいと思います)

一方で、自社関連商品がもらえるという優待は

この飲食業界の優待ほど

維持はしてくれないと予想します。

JTの株主優待の廃止は忘れられません。

 

〇個人株主が多すぎる場合

例えば、イオンは個人株主が多いがゆえに株価が維持できているように思えます。

そのため業績と株価が連動していない場面があり、

PBR」・「PER」等は常に割高に見えます。

ただし、改悪の可能性はあると思います。

ここで改悪をすると、株価の下落がかなりあるものと予想します。

私はイオンは一時的に持つことはあっても、

持ち続けることはこの数年間なかったです。

この考えは市場再編の前から持っております。

すかいらーくは過去にあっさり優待を改悪した歴史があります。

 

一方で同じく個人株主が多かったオリックスは、

株主優待を廃止しても配当金等の還元姿勢が見えたため、

下がった株価は、結局は戻りつつあります。

 

しかしながら・・。

やはり私は今は株主優待をメインでなく、

配当金等から企業の株主還元が見える企業に投資すべきと思っております。

もしくはインデックス積立投資です。

 

今日のつぶやき

カタログギフトは会社の宣伝になったとしても今後は不透明と思います。

QUOカード優待はさらにリスキーと思っております。

優待ライフは本当に楽しいだけに、

廃止や改悪のお知らせを見ると残念です。

ここまで述べても、自分の中でまだ

「株主優待ライフ」に憧れを持っているんですけどね。

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